CO設定の背景
昭和６０年、当時の執行部は学術第２委員会（東京医科歯科大学教授岡田昭五郎委員長）に学校歯科保健活動における初期う蝕の検討についてを諮問し、昭和６１年２月に同委員会より、「初期う蝕の検出基準ならびに要観察歯の基準とその取り扱いに関する報告書」が答申され、この答申を受けて、当会として「要観察歯ＣＯ（シーオー）」を提唱することとした。その時に初期う蝕に関して当面する問題として、次のような点が指摘されていた。
- きわめて初期のう蝕病変をＣ1として診断して治療勧告の対象とすると、児童・生徒・園児が勧告書を持参して歯科診療所を訪れた場合、治療は不必要であるという判断のもとに処置が全く行われないケースがしばしばある。このことは歯科医師以外の学校関係者ならびに保護者の信頼感をそこねる懸念が多分にある。
- 国際的歯科保健の水準ならびにＷＨＯ／ＦＤＩの西暦２０００年の歯科保健の目標に照らしても、真に治療を要するような「臨床的う蝕」を有する歯に対して完全な処置を施すようにすることが学校歯科保健では大切なことである。
- 予防処置として裂溝填塞（fissure sealant）を施した歯はう蝕を充填した歯（ＤＭＦのＦ歯）とは区別するべきである。このような問題点をふまえ、従前から一部で論議されてきたＣＯの概念を取り入れ、初期う蝕の検出とう蝕を疑わせる歯の取り扱いに関して次のような基準を提唱する。
の３点である。
この時に定められた初期う蝕及び要観察歯ＣＯ（シーオー）の検出基準が現行の学校健診（歯・口腔）で用いられている。
「平成１４年６月２８日現在」